こんにちは、タニーです。あなたは就職活動や転職活動を行うなかで、英語が苦手だからという理由で外資系企業を避けていませんか?

ぼくは実際に外資系企業に勤めていますが、英語が出来ないから仕事が無くなるなんてことはありません。むしろ、英語が出来なくても仕事が出来れば出世することも可能です。

日本企業から外資系企業に転職した際に、周りからは「英語大丈夫!?」ってよく聞かれました。大きなお世話ですけどね。やはり、世間では「外資系企業=英語」というイメージがあるようですが、その実態を紹介していきたいと思います。

外資系企業も日本企業と変わらない

もちろん会社によることは前提として理解しておいて下さい。ぼくの少ない経験や周りの同僚に聞いた範囲の話です。別に外資系企業の代表を気取るつもりはありません。

天の声天の声

いきなり弱腰だな

少なくとも今ぼくがいる会社は日本企業とほとんど変わりません。ちなみに日本支社の従業員数は500人以上1000人未満です。

天の声天の声

自分の会社の従業員数くらい把握しておこうよ

拠点は東京と大阪だけで、勤務地採用の気配が濃いため勤務地の異動はほぼありません。また、海外にいくつも拠点がありますので、ぼくが海外に出向することもありません。そのため、日本企業よりも海外勤務の可能性は低いかもしれません。

海外志向の強い日本企業や海外比率の高い日本企業のほうが、海外での仕事が多いイメージです。そのため、英語が苦手だから日本企業選んだのに海外へ出向になったっていう友達も何人かいます。

外資系と言えども日本に会社を作る訳ですので、人事による評価や福利厚生は日本向けにカスタマイズされます。それでも能力のある人はどんどん上に行きますし、全く成果を出していない人は給料評価時に減給になります。

夏休みが3日しか取れないのはあんまりですけどね。完全に欧州に合わせろとは言わないまでも、近づけて欲しいものです。

日本支社内の公用語は日本語

言語は日本語です。社内に英語が話せない人はかなりいます。

天の声天の声

お前もな

本社から偉い人が来て全従業員向けに話をする際は通訳がつくくらいです。ぼくみたいな英語が話せない人にとっては非常に有難いですね。

何で英語が話せなくても大丈夫なのでしょうか。

もしあなたが海外、例えば中国で支社を立ち上げるとします。その支社のサービスを受ける人は中国人です。その支社の従業員は全員日本語が話せる人にすべきでしょうか。

もちろん、経営陣や管理職は日本からの指示があるため日本語が話せないと仕事になりません。一方、実際にサービスを売ったり提供したりする従業員は日本語が話せる必要はありません。

それは中国人向けにサービスを提供するからです。彼らに求められるスキルは中国語が話せて中国人にサービスを提供することです。

これは海外から日本に支社を出している外資系企業にも言えることです。ぼくたちに求められていることは日本人や日本企業にサービスを提供することです。そのため、英語がペラペラである必要はないのです。

当然ですが、英語を全否定するつもりはありません。ぼく自身英語が話せるように勉強をしていますし、話せる人に憧れているのは事実です。でも英語話せなくても仕事はいくらでもありますよって話です。

終身雇用でないのでいつかクビになる

これはあります。外資系企業はどこかドライなところがあります。日本から撤退するサービスを担当している従業員はクビ、成績か全く残せない営業マンはクビなど、外資系企業にはよくあります。

これだけ聞くとかなりシビアな気もしますが、突然のクビはそれなりのリターンがあります。もう少し具体的にいうと、給料一年分払うから来月からは来ないでね。という感じになります。

一年分かどうかは企業によりますが、それだけの給料をもらえますので転職活動をするだけの猶予はあります。もちろん会社都合になりますので、ハローワークに行って失業手当をもらうこともできます。

日本企業は終身雇用だから大丈夫かというと、そうでもありません。もしかすると日本企業のほうがえげつないことしてる可能性もあります。

実際に日本企業に勤めていた頃にありましたが、仕事ができない人を関連企業や子会社に出向させたり、工場のラインに異動させたり、敷地の掃除をするような部署に異動させたりしていました。

こうなると給料も下がり陰口を叩かれたり、とにかく扱いが酷くなります。そうして自主退職に追い込むのです。

天の声天の声

もちろん全ての日本企業がこうではないぞ

派閥がある

派閥はあります。日本企業のような学閥はあまりありません。外資系企業は企業の買収によって日本支社を作ったり、代理店から独立して作ったりということがあります。また、外資系企業は外から優秀な人をヘッドハンティングすることもあります。ヘッドハンティングされた人が腹心を連れてくることもあります。

そうなると社長派、副社長派、部長派などの派閥ができます。本社から経営陣の変更を指示されることもあり、そうなると派閥勢力の入れ替わりが起きます。それにより、組織がガラリと変わることがあります。

そういった面では、社内の勢力図をある程度みながら、なるべく中立なポジションを取ったほうがいいかもしれません。

派閥なんて全く気にしないという人も多くいますけど。

仕事のスタイル

人材が有り余っている企業でなければ、待っていても仕事はあるでしょう。それでも自分から仕事をもらいにいく必要があります。

やはり積極的な人は重宝されます。ただ、勘違いしてはいけないのが振られた仕事を何でも受けることが積極的ではありません。自分の実力や出来る範囲をしっかり把握して、限界を超える前にはっきりノーと言いましょう。

明らかに暇そうなのにノーと言う人と、忙しいのでノーと言う人は周りから見ていてすぐに分かりますので、こいつはすぐ仕事を断るなんて思われることはありませんので安心してください。

当然、上にも書いたように、突然クビになることもあり得ますので、会社にとって必要な人材と思わせるための動きは最低限必要です。

ネットサーフィンしてるのに仕事は断るなど、あからさまなことをしない限り大丈夫だと思いますが。

まとめ

外資系企業のイメージは少しは変わったでしょうか。日本企業に比べて実力主義のところはあります。しっかり成果をアピール出来るのであれば、外資系企業も選択肢に入れてはいかがでしょうか。

ここでの外資系企業とは「日本国内の日本人向けにサービスを提供する企業」をさします。日本国内の在国人向けサービスを提供する外資系企業や海外へサービスを提供する外資系企業も存在しますので、事前調査は欠かさず行いましょう。

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